不況時こそ組織の生産性を高めるチャンス！

　昨今の経済環境の影響を受け、多くの企業でワークシェアリング導入や無給休日を設定するなどのニュースが流れている。需要の急速な減退によって企業内でも急激に業務量が減ってきており、それに合わせて社内の労働量をドラスティックに調整することが難しいための措置ではあるが、この結果は2月3日に厚生労働省が発表した勤労統計調査結果にも表れている。2008年度の「常用労働者1人あたりの年間実労働時間」及び「残業代」がともに前年から減少するというデータが出ており、年間労働時間を詳しく見ると、2008年度は1792時間で前年度から16時間減少した。1800時間を下回るのは統計を始めた1990年以来初のことだ。残業代についても、月平均で前年比1.5％減の1万9448円と6年ぶりに減少した。
　このように、多くの企業は外的要因の影響もあり、“労働力の余剰”を持つことができるようになった。もちろん業務量が減ったのであれば、その分人件費というコストを削減することで“余剰”を適切に削減していくことは必要な取り組みではある。しかし、人（労働量･人件費）は企業の論理で都合よく削減することは難しい。またこの余剰の全てを今削減してしまっては、景気回復後に多くの労働力を要した時に対応できなくなってしまう。そうであれば、この余剰を有効活用することを考えた方が賢明であろう。組織の生産性向上のためにこの余剰を活用することで、不景気にも耐えられ、かつ景気回復の際に大きなアドバンテージを持つ、筋肉質な企業体質にすることができるはずである。
　では組織の生産性を高めるためにはどのような施策が有効なのであろうか。そのヒントは工場の生産現場を扱ったビジネス書『ザ・ゴール（エリヤフ・ゴールドラット著）』にあると考える。この本では「制約条件の理論（TOC：Theory of Constraints）」という考えが紹介されている。このTOCは、工場において生産フローの各工程に中の、ボトルネックと言われる工程を中心に組み立てられる。詳細は省略するが、簡単にTOCを解説すると次のようになる。